【2020年】太陽光発電を住宅に設置すべきかがわかる一発方程式！

最近は、本当に太陽光発電が増えたな～っと思いますよね！？

東日本大震災以降、国の強烈な推進により一気に導入されました。私も昨年、新築をして屋根に載せました。

新築を建てる時、ソーラーパネルを屋根につけるか悩みますよね？

やっぱり心配なのは、その投資に見合った利益が出せるかだと思います。

実際にその見積もりで利益が出せるのか、すぐにわかる『一発方程式』を使ってお伝えしていきます。

※ただし、一発方程式は、設置検討の参考として概算で利益を算出するもので、利益を保証するわけではありません。自己責任のもとお使いください。

２０２０年の売電価格

３月２３日に👇のとおり住宅用太陽光の売電価格が決定しました。

１０kW未満　２１円（税込み）売電期間１０年間
１０kW以上　１３円（税抜き）売電期間２０年間（※「自家消費比率」と「地域活用条件」の追加認定条件あり）

※自家消費比率の条件：つくった電気の３０％以上を自分たちで消費する。
※地域活用条件：災害時につくった電気を、パワーコンディショナーから直接コンセントで使えるようにする。

システム費用の変化

資源エネルギー庁の調査によると１０ｋW以下の場合

１０ｋW以上の場合

グラフを見ると、年々設置費が下がっていることがよくわかります。

２０２０年の新築の場合の平均設置費を推測するとは

１０ｋW未満の場合　２９．０万円／ｋW

１０ｋW以上の場合　２５．０万円／ｋW

程度になるのではないかと思います。

２０１２年からの減少率で言うと、１０ｋW未満が３３％の減、１０KW以上が４１％の減となっています。

売電価格の減少率に比べれば、平均設置費用の方が下がっていないと言えますが、利益は単純に減少率だけで比較できません。また、売電価格は、誰がどこで設置しようと同じ金額ですが、設置価格は業者によって大きく変わります。

実際に利益を出せるかどうかは設置費用をどれだけ抑えられるかが大きなポイントです。

２０年で利益がでるかすぐにわかる一発方程式

投資目的で考えると、太陽光のパネルの寿命が２０年～３０年と言われています（実際はもっと長い）ので、２０年間で利益が出せるかがポイントになります。

業者から出される収支シミュレーションは、一般的に、パワコンの取替費やメンテナンス費用、撤去費用などの諸経費を見込んでいないため注意が必要です。パワコンは１５年保証などの商品も出てきていますが、１６年目に壊れるリスクもあります。

また、２０年後に売電ができなくなったりした場合、撤去費用が必要になるリスクもあり得ます。

投資をするべきかについては、そのようなリスクも考慮する必要があります。

それらのリスクを踏まえた上での、２０年収益一発方程式がコチラ⇩になります。

１０ｋW以下の場合

【太陽陽光発電２０年利益】=

３５万円／ｋW　×【設置容量】ｋW　ー【設置費】万円　－　２０万円

１０ｋW以上の場合

【太陽陽光発電２０年利益】=

３２万円／ｋW　×【設置容量】ｋW　ー【設置費】万円　ー　４５万円

設置するかの目安

上記計算式の結果が２０年間の概算総利益になります。

投資の観点からいけば、２０年間の利回りを最低０．５％は確保したいところですので、

ローンを組まない場合　⇨　上記の結果が設置費用の１０％を上回っているか。

ローンを組む場合　　　⇨　上記の結果が設置費用の２５％を上回っているか。
※３０年間の固定金利１．５％を想定

が概ねの目安となります。

２０年収益一発方程式の使い方

条件：設置容量８ｋW、設置費用２００万円

⇨１０ｋW以下の方程式より算出

３５万円／ｋW×８ｋW－２００万円ー２０万円

＝６０万円

結果より、太陽光発電に２００万円を投資して、２０年間で６０万円の利益ということです。

利益が１年当たり３万円、年利回りは１．５％になります。

３０年間の利率１．５％のローンを組んでいたとしても、１３年間のローン減税を考慮すれば、０．７８％程度の利回り（※）は確保できるので、この低金利の時代に良い投資であるといえるのではないでしょうか。

※住宅ローンに太陽光発電設置費用を含めるには、建築会社との一括契約などの条件がありますのでご注意ください。

（参考）０．７８％程度の利回りの根拠

２００万円を利率１．５％の３０年ローンを組んだ場合、総返済額は約２４９万円。

ローン減税による１３年間の総減税額は、概算で

{２００万円ー２００万円×（１３年／２）／３０年}×１％×１３年

＝２０万円（※融資開始６．５年経過時点のローン残高の１％を１３年間分として算出）

（参考）みずほ銀行ローンシミュレーションでも概算で確認済

 

３０年間の利子支払い分は４９万円ー２０万円＝２９万円程度

２０年間の利回りは、

｛（６０万円ー２９万円）／（２０年×２００万円）｝×１００

＝０．７８％

ただし、所得税や諸経費はかからないと仮定。

２０年利益一発方程式の根拠

まずは、計算式の算出は、一定の仮定に基づいて行います。
今回の一発方程式の仮定条件は以下のとおりです。

・太陽光の発電量は１ｋW当たり１００ｋW／月
・FIT終了後の売電価格は９．３円（経済産業省がシミュレーションしている数字）
・一般家庭の年間自家消費量は１,０００ｋW
・一般家庭の電力会社からの買電価格は２７円／ｋW（税込み、省エネ賦課金込み）

自分の家の実測値やさまざまな資料などから安全側の数字として総合的に算出しています。

１０ｋW未満の場合の一発方程式の算出法

１０ｋW未満の場合の１ｋW当たりの収支をまず算出します。

２０年間の売電収入は

・１年間の発電量

太陽光の発電量は、１ｋW当たり１００ｋW／月の仮定より

１００ｋW／ｋW・月×１２か月＝１,２００ｋW／年・ｋW

・１年間の売電収入

１０ｋW未満の２０２０年の売電価格は２１円／ｋWのため

１,２００ｋW／年・ｋW×２１円／ｋW＝２５,２００円／ｋW

・１０年間の売電収入

２５,２００円／ｋW×１０年＝２５万２千円／ｋW

・１０年目から２０年目の売電収入としては、

FIT制度後の売電価格を９．３円／ｋWと仮定して、１０年以降は発電効率が１０％落ちると仮定すると

１,２００ｋW／年・ｋW×０．９×９．３円／ｋW×１０年

＝１０万円／ｋW

・２０年間の売電収入は

２５万２千円／ｋW＋１０万円／ｋW

≒３５万円／ｋW

自家消費分の買電価格との差額による利益

・１０年目までは

買電価格を２７円／ｋW、自家消費量を年間１,０００ｋWと仮定すると

（２７円／ｋW－２１円／ｋW）×１,０００ｋW×１０年

＝６万円

・１０年目から２０年目は

売電価格９．３円とすると

（２７円／ｋW－９．３円／ｋW）×１,０００ｋW×１０年

＝１７万７千円

・２０年間の差額利益は

６万円＋１７万７千円

≒２４万円
※この費用は、１ｋW当たりでなく、１設備当たりの収益

２０年目に撤去解体すると仮定した維持管理経費

①メンテナンス費：１４．５万円
※４年に１回２．９万円と仮定（資源エネルギー庁の調査より）

②パワコン取替費：２０万円
※パワコンの耐久年数１５年で１回取替を想定。場合によっては２台分。

③撤去＆処分費：１０万円
※外壁改修の際等に合わせて撤去するとして、足場は見込まない。

合計４４万円
※この費用は、１ｋW当たりでなく、１設備当たりの費用

これらをまとめて計算式にすると

１０ｋW未満の太陽光発電の２０年収益一発方程式は

【太陽陽光発電２０年利益】=

３５万円／ｋW×【設置容量】ｋW－【設置費】万円＋２４万円ー４４万円

３５万円／ｋW　×【設置容量】ｋW　ー【設置費】万円　ー　２０万円

１０ｋW以上の場合の一発方程式の算出法

まず条件の再確認をしたいと思います。

２０２０年の１０ｋW以上の売電価格は、１３円（税抜き）（追加認可条件あり）です。

追加認可条件とは

　①発電量の３０％以上を自家消費すること
　②災害時に使用できるコンセントを設置すること

の２つです。

②はコンセントを付けるだけですので、良いですが、①はなかなか難しい条件です。

１０ｋWの太陽光発電設備を付けた場合、１ヵ月の発電量は約１,０００ｋWです。

３０％とすると、３００ｋWを自家消費しなければなりません。

一般的な家庭の昼間の使用電力量は、８０ｋWから２００ｋW程度です。

３００ｋW以上にするには、蓄電池や電気自動車を導入する必要があります。

１０ｋW以上の太陽光発電は、産業用のため、もともと屋根に載せる想定をしていません。そのため住宅で１０ｋW以上を載せるのには、かなりハードルが高くなってしまいました。

１０ｋW以上の場合は、それらを考慮して考えなければいけません。

蓄電池については、また別途記事にまとめたいと思います。

２０年間の売電収入は

今後２０年は消費税が変わらないと想定して、売電価格は１４．３円（税込み）で検証します。

（雑記）コロナの影響で、消費税を減税すると売電価格が下がってしまうということにこれを書いていて今気づきました。私も１５．７５ｋWを載せているので、もしも消費税を引き下げると収益が一気に落ちてしまいます。１０ｋW以上の産業用の太陽光事業としては、減税は死活問題となるかもしれません。

・１ｋW当たりの１年間の売電収入

太陽光の発電量は、１ｋW当たり１００ｋW／月の仮定より

１００ｋW×１２か月×１４．３円＝１７,１６０円／ｋW

・２０年間の売電収入
１０年目以降は、１０％効率が低下すると仮定して

１７,１６０円／ｋW×１０年＋１７,１６０円／ｋW×０．９×１０年

≒３２万円／ｋW

自家消費分の買電価格との差額による利益

平均の電気料金を２７円／ｋW、昼間の自己消費分年間１，０００ｋWと仮定して

２０年間の差額による利益は

（２７円ー１４．３円）×１，０００ｋW×２０年

≒２５万円

２０年目に撤去解体すると仮定した維持管理経費

維持管理費は、１０ｋW以下と同様に考え、容量が大きいため、、

パワコン１台（２０万円）と処理費（５万円）を上乗せして

４４万円＋２０万円＋５万円

≒７０万円

これらを１０ｋW以下の場合と同様に計算式にまとめると

１０ｋW以上の太陽光発電の２０年収益一発方程式は

【太陽光発電２０年利益】＝

３２万円／ｋW×【設置容量】ｋW－【設置費】万円＋２５万円ー７０万円

３２万円／ｋW　×【設置容量】ｋW　ー【設置費】万円　ー　４５万円

設置するかの目安の判断の考え方

一発方程式により、２０年間の利益がわかりました。

では、その利益が、投資金額に見合ったものなのかがわからなければ投資の判断ができません。この低金利の時代ですので、なかなか良い投資方法は少ないですが、２０年の利回り０．５％を確保できるかどうかを投資の一つの目安として考えていきたいと思います。

利回りの計算式

ローンを使わない場合

A：２０年間の利益［万円］
B：太陽光発電設置費［万円］

A　／（２０年×　B　）＝０．５％［利回り］
A　＝　０．５／１００×（２０年×　B　）
A　＝　０．１B

以上より、ローンを使わない場合、利回り０．５％を確保できるかどうかは、２０年間の利益が設置費の１０％以上が目安です。。

設置費Bの全額をローンとする場合

A´：ローンの利子分を除いた２０年間の収益［万円］
C：ローン減税の減税額［万円］

ローンを３０年固定金利の１．５％と仮定すると、総利子額は概ね０．２５×Bとなる。

現在のローン減税の制度が、１３年間１％の減税のため、概算として、中間の６．５年時のローン残高に１３年間１％の減税があるとすると

C=（B－B×６．５／３０）×１．０％×１３年間

＝０．１×B

・０．５％の利回りを確保するには

A´／（２０年×B）＝０．５％
A´＝０．１×B

A´は、２０年間の太陽光の利益から、総利子額を引いてローン減税額を足せば良いので、

A´＝Aー０．２５×B＋C
　＝A－０．１５×B

これらを合わせると

A＝０．１×B＋０．１５×B
　＝０．２５×B

以上より、ローンを使う場合、利回り０．５％を確保できるかどうかは、２０年間の利益が設置費の２５％以上が目安です。

設置費単価の目安を知ろう

太陽光発電の見積もりを出すと、１ｋW当たりの設置費で、業者を比較します。

では、１０ｋW未満の場合と１０ｋW以上の場合で、利回り０．５％が確保できる設置単価の目安を検証してみましょう。

１０ｋW未満の場合

条件：
・設置容量６ｋW
・住宅ローンを使う

とすると、一発方程式より

３５万円／ｋW　×６ｋW　ー【設置費】万円　－　２０万円　＝　０．２５×【設置費】

【設置費】＝　（２１０万円ー２０万円）／１．２５

　　 　　＝１５２万円

【設置単価】＝１５２万円／６ｋW

　　　　　＝２５．３万円／ｋW

以上より、６ｋWの設置の場合、利回り０．５％を確保するには、設置単価を２５．２万円／ｋW以下に抑える必要があると言えます。

なお、同様にして、８ｋWの設置の場合、設置単価は２６．０万円／ｋW以下という結果でした。

１０ｋW以上の場合

条件：
・設置容量１０ｋW
・住宅ローンを使う

とすると、一発方程式より

３２万円／ｋW×１０ｋW　－　【設置費】万円　ー　４５万円　＝　０．２５×【設置費】

【設置費】＝（３２０万円ー４５万円）／１．２５

　　　　　＝２２４万円

【設置単価】＝２２４万円／１０

　　　　　＝２２．４万円

以上より、１０ｋWの設置の場合、利回り０．５％を確保するには、設置単価を２２．４万円／ｋW以下に抑える必要があると言えます。

なお、同様にして、１５ｋWの設置の場合、設置単価は２３．２万円／ｋW以下という結果でした。

【余談】片流れ＋全面太陽光の住宅がなくなる？

前述のとおり、２０２０年から１０ｋW以上の住宅用太陽光発電のメリットが大幅に減りました。

近年、そこらじゅうで見るようになった片流れ＋全面太陽光の住宅が、今年から一気に新築されなくなるかもしれません。ちなみに私の自宅も片流れ＋全面太陽光です。

昔ながらの純和風の家には、やはり太陽光発電は合わないと思います。瓦屋根は瓦屋根の良さがあります。日本の伝統を守りながら、より魅力的な街並みにつながるきっかけになれば良いと思いますが、なかなか難しいと思います。

ハウスメーカーによっては、技術開発によって、屋根材自体を太陽光パネルにしているところもあります。デザイン性を重視しながら最新技術を取り入れていくのは、大手ハウスメーカーの強みと言えるでしょう。

環境面からも太陽光は導入するべきと思いますが、自宅が片流れの私が言うのもナンですが、建築士として、似たような画一的な家が並ぶ街並みでなく、それぞれの個性を持った家が建ち並ぶ楽しくてウキウキするような街をつくっていきたいですね。

設置費を下げる方法

太陽光発電のリスクを減らして、利益を得るには、設置費用を抑えることが最重要ポイントです。

そのためにはとにかく、相見積もりを多くとって信頼できる業者をみつけることしかありません。

手法としては、

• インターネットでの一括見積もり
• 住宅会社への見積もり
• 地元太陽光工事会社への見積もり

などがありますが、

住宅会社への見積もりも悪くないですが、マージンを取られる可能性も高いですし、専門としているわけでないので、比較的高額になる可能性が高いです。

地元工事会社は、広報誌や広告で掲載している業者も多いですので、探してみてください。

ちなみに私は、地元工事会社に直接発注をして、２０１８年に１５．７５ｋWのパナソニック製太陽光発電を

１ｋW当たり２１．６万円（税込み）　総額３４０万円（税込み）で設置してもらいました。

収入としては、１年間で、約３８万円でした。自家消費を考えれば１年間で４０万円以上になりますので、９年程度で元を取ることができそうです。

最後に

２０年間の利益がすぐにわかる一発方程式の使い方は理解していただけたでしょうか？

私が一発方程式から算出したものとしては、

１０ｋW未満の容量の場合、設置費用を２５万円／ｋW（税込み）以下、

１０ｋW以上の容量の場合、設置費用を２２万円／ｋW（税込み）以下

を目安に、検討するのが良いと思います。

ただし、１０ｋW以上の場合は、蓄電池などの注意が必要ですので、より慎重にご検討ください。

また、利回り０．５％での数字となっていますので、検討する際は、必ず個別に計算をして、十分な利益がだせそうか判断してください。

２０２０年のFIT制度では、太陽光発電を屋根に載せるのは、かなりメリットが減ったと言えます

これでは、太陽光発電をつける住宅も減ってしまうのではないかと危惧しています。

もともと、２０２０年には、省エネ法が改正され、省エネ住宅が義務化される予定でした。

しかし、小規模工務店などの対応が追い付かないということもあり、義務化は見送られ、設計者の施主への説明義務化となりました。省エネ住宅の義務化がされれば、さらに太陽光発電は普及するのではないかと考えていましたが、この制度では、住宅用太陽光発電の普及はさらに減速する可能性が高いです。

太陽光発電と蓄電池を設置は、温室効果ガスの削減につながり、こどもたちの未来にも大きく貢献できること、そして災害時の安心・安全にもなります。

是非投資目的だけでなく、総合的な判断をして、太陽光発電の前向きな検討をしていただけばと思います。